2146 UTグループ

時価

1330億円

PER 予

21.81倍

2010年以降

赤字-59.13倍
（2010-2023年）

5.13倍

2010年以降

0.37-17.62倍
（2010-2023年）

2.76%

ROE 予

23.54%

ROA 予

9.13%

配当金の推移

【有報】: 配当に関する注記

配当金の状況（円/株）
年度	区分	期末	合計	分割調整	配当利回り	備考
2010年 3月	実績	-	2,300	11.50	5.75%	#1
2011年 3月	実績	-	2,400	12	5.11%	#1
2012年 3月	実績	-	2,500	12.50	4.1%	#1
2013年 3月	実績	2,600	2,600	13	3.97%	#1
2014年 3月	修正	13.50	13.50	13.50	2.5%
2014年 3月	実績	13.50	13.50	13.50	2.5%	#2
2015年 3月	修正	0	0	0	0%
2015年 3月	実績	0	0	0	0%	#3
2016年 3月	修正	0	0	0	0%
2016年 3月	実績	0	0	0	0%	#4
2017年 3月	修正	0	0	0	0%	#5
2017年 3月	実績	0	0	0	0%	#6
2018年 3月	修正	0	0	0	0%	#7
2018年 3月	実績	0	0	0	0%	#8
2019年 3月	修正	25	25	25	0.99%	#9
2019年 3月	実績	61.93	61.93	61.93	2.44%	#10
2020年 3月	修正	0	0	0	0%	#11
2020年 3月	実績	0	0	0	0%	#12
2021年 3月	修正	62	62	62	1.71%	#13
2021年 3月	実績	66	66	66	1.82%	#14
2022年 3月	修正	17.84	17.84	17.84	0.57%	#15
2022年 3月	実績	24	24	24	0.77%	#16
2023年 3月	修正	0	0	0	0%	#17
2023年 3月	実績	0	0	0	0%	#18
2024年 3月	修正	93.03	93.03	93.03	2.55%	#19
2024年 3月	実績	-	-	-

配当利回り

2010年3月（個）: 5.75%
2011年3月（個） -0.64%: 5.11%
2012年3月（個） -1.01%: 4.1%
2013年3月（個） -0.13%: 3.97%
2014年3月（個） -1.47%: 2.5%
2015年3月（個） -2.5%: 0%
2016年3月（個）: 0%
2017年3月（個）: 0%
2018年3月（個）: 0%
2019年3月（個）: 2.44%
2020年3月（個） -2.44%: 0%
2021年3月（個）: 1.82%
2022年3月（個） -1.05%: 0.77%
2023年3月（個） -0.77%: 0%

配当性向

2010年3月（連）赤字: -
2011年3月（連）: 63.57%
2012年3月（連） -5.59%: 57.98%
2013年3月（連） -3.08%: 54.9%
2014年3月（連） +1.4%: 56.3%
2015年3月: -
2016年3月: -
2017年3月: -
2018年3月: -
2019年3月（連） -6%: 50.3%
2020年3月: -
2021年3月（連） +11.7%: 62%
2022年3月（連） -31.2%: 30.8%
2023年3月: -

剰余金の配当/配当金の支払額

2008年3月（連）: 2億9644万
2009年3月（連） +92.61%: 5億7097万
2010年3月（連） -99.66%: 191万
2011年3月（連）大幅増: 4億8719万
2012年3月（連） +4.77%: 5億1042万
2013年3月（連） +4.1%: 5億3136万
2014年3月（連） -4.58%: 5億705万
2015年3月（連） +3.85%: 5億2655万
2016年3月（連） -99.93%: 35万
2017年3月（連） -82%: 63,000
2018年3月: -
2019年3月: -
2020年3月（連）大幅増: 24億9900万
2021年3月（連） -99.96%: 100万
2022年3月（連）大幅増: 26億6300万
2023年3月（連） -63.65%: 9億6800万

純資産配当率

2013年3月（連）: 17.4%
2014年3月（連） +0.7%: 18.1%
2015年3月: -
2016年3月: -
2017年3月: -
2018年3月: -
2019年3月（連） +4.8%: 22.9%
2020年3月: -
2021年3月（連） -7.2%: 15.7%
2022年3月（連） -10.7%: 5%

剰余金の配当や自己株式の取得の数値はキャッシュフロー計算書・株主資本等変動計算書の数値ですのでご注意ください。たとえば期末配当は次の年度の数値に反映されます。

株主還元

自己株式の取得

2012年3月（連）: 12億3435万
2013年3月（連） -35.19%: 7億9995万
2014年3月（連） -100%: 39,000
2015年3月（連）大幅増: 2億9996万
2016年3月（連） +233.37%: 9億9998万
2017年3月（連） -25%: 7億4997万
2018年3月（連） -18.8%: 6億900万
2019年3月（連） +76.68%: 10億7600万

総還元額（配当＋自社株買い）

2008年3月（連）: 2億9644万
2009年3月（連） +92.61%: 5億7097万
2010年3月（連） -99.66%: 191万
2011年3月（連）大幅増: 4億8719万
2012年3月（連） +258.13%: 17億4477万
2013年3月（連） -23.7%: 13億3131万
2014年3月（連） -61.91%: 5億709万
2015年3月（連） +62.99%: 8億2651万
2016年3月（連） +21.03%: 10億33万
2017年3月（連） -25.02%: 7億5003万
2018年3月（連） -18.8%: 6億900万
2019年3月（連） +76.68%: 10億7600万
2020年3月（連） +132.25%: 24億9900万
2021年3月（連） -99.96%: 100万
2022年3月（連）大幅増: 26億6300万
2023年3月（連） -63.65%: 9億6800万

総還元性向

2008年3月（連）: 24.6%
2009年3月（連）赤字: -
2010年3月（連）赤字: -
2011年3月（連）: 63.6%
2012年3月（連） +134.6%: 198.2%
2013年3月（連） -56.6%: 141.6%
2014年3月（連） -85.3%: 56.3%
2015年3月（連） +14.4%: 70.7%
2016年3月（連） -3.9%: 66.8%
2017年3月（連） -29.9%: 36.9%
2018年3月（連） -19.7%: 17.2%
2019年3月（連） +54.8%: 72%
2020年3月（連） -16.6%: 55.4%
2021年3月（連） +6.6%: 62%
2022年3月（連） -31.2%: 30.8%
2023年3月（連） -5.5%: 25.3%

備考

^#1株式分割・併合等: 1：200 2013年7月1日
^#2配当の状況に関する注記: （注１）平成25年7月1日を効力発生日として普通株式1株につき200株の株式分割を行っております。平成25年3月期の配当金については、当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。（注２）平成26年3月期の期末配当金については当該株式分割の影響を考慮して記載しております。なお分割を考慮しない場合の1株当たりの配当金額は2,700円となります。（注３）現時点での配当の予想は行っておりません。なお当社の株主還元方針につきましては、「総還元性向50％以上」をコミットメントとしております。※総還元性向とは配当と自社株買いを合わせた金額を純利益で割った比率のことです。総還元性向＝（配当総額＋自社株買い総額）÷純利益（2014/05/14）
^#3配当の状況に関する注記: （注１）現時点での配当の予想は行っていません。なお、当社の株主還元方針につきましては、「総還元性向50％以上」をコミットメントとしております。※総還元性向とは配当と自社株買いを合わせた金額を純利益で割った比率のことです。総還元性向＝（配当総額＋自社株買い総額）÷純利益（注２）株主様への利益還元施策として、通年の配当総額を大幅に上回る金額規模の自己株式の取得を行うことから、平成27年３月期の期末配当については、これを行わないこととしました。詳細は、「１．（３）利益配分に関する基本方針及び当期・次期の配当」をご参照ください。（2015/05/14）
^#4配当の状況に関する注記: （注１）現時点での配当の予想は行っていません。（2016/05/12）
^#5配当予想修正の理由: 当社では、株主に対する継続した利益の還元を経営上重要な施策として位置付けており、株主還元方針として、配当金および自己株式取得を通じて総還元性向30％以上をコミットメントとしております。また、配当金と自己株式取得の割合につきましては、株価水準、事業環境等を総合的に判断して決定するものとしております（※）。現下の株価水準は、当社の成長性からすると、割安と判断しております。そのため、株式の需給バランスの改善を通じて、株式の価値向上と図るとともに、効率的な資本政策の遂行を可能とするため、当期の株主還元施策につきましては、配当を行わず、自己株式の取得を行うこととしました。※当社の株主還元の基本方針は下記の通りです。PER（株価収益率）と一株利益成長率を比較し、１．「PEGレシオ」が＜1～2倍・・割安と判断２．「PEGレシオ」が＞2倍・・割高と判断上記の基本方針に基づき、投資とのバランス等も考慮しながら、株主還元方針を総合的に判断しています。・PER(PriceEarningsRatio)＝株価÷年度予想株当たり当期純利益・PEGレシオ(PriceEarningsGrowthRatio)＝PER÷年間EPS成長率（2017/03/25）
^#6配当の状況に関する注記: (注）30年３月期の配当予想については、現時点では未定です。（2017/05/11）
^#7配当予想修正の理由: 当社では、株主の皆様に対する継続した利益の還元を経営上重要な施策として位置付けており、株主還元方針として、配当金および自己株式取得を通じて総還元性向30％以上をコミットメントとしております。また、配当金と自己株式取得の割合につきましては、株価水準、事業環境等を総合的に判断して決定するものとしております（※）。当社の年間EPS成長率は53.0％を見込んでおります。現下の株価に基づくPERは36.7倍のため、PEGレシオは0.69倍（※）となり、当社の成長性からすると、株価水準は割安と判断しております。そのため、株式の需給バランスの改善を通じて、株式の価値向上を図るとともに、効率的な資本政策の遂行を可能とするため、当期の株主還元施策につきましては、配当を行わず、自己株式の取得を行うこととしました。※当社の株主還元の基本方針は下記の通りです。PER（株価収益率）と一株利益成長率を比較し、１．「PEGレシオ」が＜1～2倍・・・割安と判断２．「PEGレシオ」が＞2倍・・・割高と判断上記の基本方針に基づき、投資とのバランス等も考慮しながら、株主還元方針を総合的に判断しています。・PER(PriceEarningsRatio)＝株価÷年度予想１株当たり当期純利益・PEGレシオ(PriceEarningsGrowthRatio)＝PER÷年間EPS成長率（2018/03/26）
^#8配当の状況に関する注記: (注）31年3月期の配当予想については、現時点で未定です。（2018/05/10）
^#9配当予想修正の理由: １．配当予想修正の理由当社は平成31年3月期において、製造派遣業界では最大となる技術職社員数2万人を突破し、売上高1,000億円、営業利益80億円と過去最高の業績を達成する見込みです。また、当社グループは平成31年4月14日をもちまして創業25周年を迎えます。これもひとえに株主の皆様をはじめとして多くの関係者の皆様のご支援の賜と心より感謝申し上げます。つきましては、過去最高の業績をあげられることと創業25周年を記念するとともに、株主の皆様のこれまでのご支援に感謝の意を表すため、平成31年3月期の期末配当において1株当たり25円の特別配当を実施する予定といたしました。なお、平成31年3月期末における剰余金の処分につきましては、現在の株価水準を割安と判断し、普通配当は行わず、親会社株主に帰属する当期純利益の30％に相当する分全てを自己株式の取得を通じて還元する予定といたしました。自己株式取得の詳細につきましては、決定次第速やかに開示いたします。２．修正の内容平成31年3月期の配当金につきましては未定としておりましたが、期末配当として、普通配当0.0円と特別配当25.0円となり、合計25.0円となる予定であります。（2019/03/15）
^#10配当の状況に関する注記: (注)2019年３月期期末配当金の内訳普通配当36円93銭特別配当25円00銭 2020年３月期の配当予想については、現時点で未定であります。（2019/05/09）
^#11配当予想修正の理由: 当社は、株主の皆様への利益還元を経営の重要課題として認識しており、総還元性向として当期純利益の30％以上を自己株式の取得または配当によって還元する株主還元方針を掲げております。一方、昨今の新型コロナウイルスの世界的な感染拡大が世界経済に与える影響は大きく、今後、当社を取り巻く事業環境の不確実性は高くなることが想定されます。本来であれば当期純利益の30％以上を株主の皆様に還元すべきところでありますが、現時点においては、手元資金を確保しておくことで不測の事態が生じた場合の経営と雇用の安定化に備えることが、株主共通の価値につながるものと考え、当期における株主還元は見送り、無配とすることといたしました。なお、自己株式の取得につきましては、今後の経済動向や事業環境の変化を踏まえ慎重に検討してまいります。（2020/03/26）
^#12配当の状況に関する注記: (注)2019年３月期期末配当金の内訳普通配当36円93銭特別配当25円00銭 2021年３月期の配当予想については、現時点で未定であります。（2020/05/08）
^#13配当予想修正の理由: 前期におきましては、新型コロナウイルス感染拡大の状況下、不足の事態が生じた場合の経営と雇用の安定化に備えるため、手元資金を確保すべく、株主還元は実施を見送りとさせていただきました。当期におきましては、上期を中心に新型コロナウイルスの感染拡大による事業への影響はあったものの、その中でも顧客企業への提案活動や採用基盤の整備等、事業基盤をしっかりと構築することに注力してまいりました。その結果として、秋口より当社グループにおける受注環境が良化し、それを受けた採用活動も加速させており、進行する第４次中期経営計画に対して堅調な業績進捗が見通せる状況となってまいりました。つきましては、新型コロナウイルス感染拡大の長期化による先行き懸念がある中でも変わらずご支援くださった株主様への感謝の意を表すため、前期未実施分を上乗せした配当還元を実施することとさせていただきました。（2021/03/11）
^#14配当の状況に関する注記: (注)2021年３月期期末配当金の内訳普通配当32円00銭特別配当34円00銭 2022年３月期の配当予想については、現時点で未定であります。（2021/05/10）
^#15配当予想修正の理由: 当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題と認識し、「総還元性向30％」を基準として、株価水準や事業環境等を総合的に判断の上、配当金及び資本効率の向上に資する自己株式取得を通じた利益還元を実施する方針を定めております。当期につきましては、上記の株主還元方針に従い、親会社株主に帰属する当期純利益の30％の普通配当を実施することを決議いたしました。当期におきましては、半導体・電子部品分野及び自動車関連分野で急回復している人材需要へ対応するため、採用活動への注力に舵を切り、取り組みを進めてまいりました。この結果、第３四半期末時点で国内事業の技術職社員数は30,516名、前年同期比では8,051名の大幅な純増を果たすことができ、好調な業績推移となっております。前期における新型コロナウイルス影響で一時的に縮小した製造派遣市場において、生産活動が急回復するタイミングでその需要をしっかりと取り込んだことにより、当社グループのさらなる市場シェアの拡大を推し進める状況となりました。進行する第４次中期経営計画（2021年３月期～2025年３月期の５ケ年）の２年目である当期は、当社グループが長期にわたり持続的成長を果たしていくための重要な１年と位置付けており、当期におけるこのような取り組みの結果が、来期以降の業績成長の達成確度を高めるものと考えております。株主の皆様におかれましては、新型コロナウイルス感染拡大の長期化による先行き懸念がある環境下も、変わらずご支援を賜りましたことに感謝の意を表します。当期の株主還元につきましては、株価水準や事業環境等を総合的に判断し、剰余金の配当による株主還元を実施することとさせていただきました。（2022/03/08）
^#16配当の状況に関する注記: (注)2022年３月期期末配当金の内訳普通配当24円00銭 2023年３月期の配当予想については、現時点で未定であります。（2022/05/13）
^#17配当予想修正の理由: 当期は第４次中期経営計画の３年目であり、当社グループが中長期的に成長加速を実現していくための筋肉質な事業基盤を整え、収益性の向上に努める１年としております。事業会社統合を含めた組織再編による人員配置の最適化、業務標準化や共通化による労働生産性の向上、採用データベースの統合や採用オペレーションの改善による採用活動の効率化等、当社グループが持続的成長を果たすための事業基盤の構築を進めてまいりました。その結果として、当該中期経営計画の当初計画で2024年３月期目標としていたEBITDA150億円を１年前倒しし、当期に到達する確度が高まっている状況にあり、利益創出力を一段と進化させてきたと言えます。当期におきましては、2020年５月に決議しました業績連動型新株予約権の行使条件を満たす可能性から株式報酬費用55億円を費用計上するものの、株式報酬費用影響を除いた場合では、過去最高益を大幅に更新する見込みであります。当社グループの実質的な利益成長性として、キャッシュアウトを伴わない株式報酬費用を除いた場合のEPS成長率を踏まえますと、株価は極めて割安な水準にあり、当期の株主還元は自己株式取得が妥当であると判断いたしました。つきましては、当期は、株式報酬費用影響を除いた場合の親会社株主に帰属する当期純利益の30％に相当する取得総額規模の自己株式取得を実施する考えです。結果として、株式報酬費用影響を加味した公表済みの親会社株主に帰属する当期純利益の予想値で計算した場合、総還元性向は約82％となります。（2023/02/27）
^#18配当の状況に関する注記: (注)2024年３月期の配当予想については、現時点で未定であります。（2023/05/15）
^#19配当予想修正の理由: (1)株主還元方針変更の理由当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題と認識し、現在進行中の第４次中期経営計画においては「総還元性向30％」を基準として、株価水準や事業環境等を総合的に判断の上、配当金及び自己株式取得を通じた利益還元を実施する方針としてまいりました。本日公表しました第４次中期経営計画ローリングプランでは、株主の皆様に対する利益還元の強化を目的として株主還元方針を変更することといたしました。当該計画上は、Ｍ＆Ａ等の投資や財務健全性を考慮しましても、十分なキャッシュポジションを確保できる見込みであることから、これまで配当金もしくは自己株式取得により「総還元性向30％」としていたものを「配当性向60％」とし、配当金による還元を安定的に実施することといたします。ただし、計画外の投資機会が生じた場合には、配当を見送り成長のための投資を優先する場合があります。(2)株主還元方針変更の内容＜変更前＞「総還元性向30％」を基準として、株価水準や事業環境等を総合的に判断の上、配当金及び資本効率の向上に資する自己株式取得を通じた利益還元を実施する。＜変更後＞「配当性向60％」を基準として、配当金による利益還元を実施する。(3)株主還元方針変更の時期2024年３月期の株主還元より適用いたします。(4)2024年３月期の株主還元方法上述の株主還元方針に従い、配当性向60％を基準として、配当金による利益還元を実施いたします。(5)配当予想2024年３月期の配当予想につきましては、2024年３月期通期連結業績予想を踏まえ、１株当たりの期末配当予想93.03円、配当性向（予想）60.0％となります。（2024/02/09）

決算

株式

チャート