8065 佐藤商事

時価

369億円

PER 予

5.97倍

2010年以降

赤字-10.1倍
（2010-2023年）

0.58倍

2010年以降

0.32-0.74倍
（2010-2023年）

3.96%

ROE 予

9.78%

ROA 予

3.49%

配当金の推移

【有報】: 配当に関する注記

配当金の状況（円/株）
年度	区分	中間	期末	合計	配当利回り	備考
2010年 3月	実績	7.50	-	15	2.79%	-
2011年 3月	実績	7.50	-	17.50	3.47%	-
2012年 3月	実績	7.50	-	20	3.23%	-
2013年 3月	実績	10	10	20	3.47%	-
2014年 3月	修正	-	12.50	-		-
2014年 3月	実績	10	12.50	22.50	3.27%	-
2015年 3月	予想	10	-	-		-
	修正	10	14	24	2.93%	-
	実績	10	14	24	2.93%	-
2016年 3月	予想	10	-	-		-
2016年 3月	実績	10	16	26	4.04%	-
2017年 3月	予想	12	14	26	2.99%	-
	修正	12	18	30	3.44%	-
	実績	12	18	30	3.44%	-
2018年 3月	予想	14	16	30	2.57%	-
	修正	14	24	-		-
	実績	16	24	40	3.43%	-
2019年 3月	予想	18	22	40	4.42%	-
	修正	18	25	43	4.75%	#1
	実績	18	25	43	4.75%
2020年 3月	予想	20	23	43	5.12%
2020年 3月	実績	20	23	43	5.12%
2021年 3月	予想	20	-	-
	修正	20	23	43	3.96%	#2
	実績	20	23	43	3.96%
2022年 3月	予想	24	24	48	4.16%
	修正	24	34	58	5.03%	#3
	実績	24	34	58	5.03%	#4
2023年 3月	予想	29	30	59	4.15%
	修正	29	38	67	4.71%	#5
	実績	29	38	67	4.71%	#6
2024年 3月	予想	32	33	65	3.67% 3/29
	修正	32	35	67	3.79%	#7
	実績	32	-	-

配当利回り

2010年3月（個）: 2.79%
2011年3月（個） +0.68%: 3.47%
2012年3月（個） -0.24%: 3.23%
2013年3月（個） +0.24%: 3.47%
2014年3月（個） -0.2%: 3.27%
2015年3月（個） -0.34%: 2.93%
2016年3月（個） +1.11%: 4.04%
2017年3月（個） -0.6%: 3.44%
2018年3月（個） -0.01%: 3.43%
2019年3月（個） +1.32%: 4.75%
2020年3月（個） +0.37%: 5.12%
2021年3月（個） -1.16%: 3.96%
2022年3月（個） +1.07%: 5.03%
2023年3月（個） -0.32%: 4.71%

配当性向

2010年3月（連）赤字: -
2011年3月（連）: 22.36%
2012年3月（連） +0.01%: 22.37%
2013年3月（連） +3.53%: 25.9%
2014年3月（連） -4%: 21.9%
2015年3月（連） +0.7%: 22.6%
2016年3月（連） +1.8%: 24.4%
2017年3月（連） +0.6%: 25%
2018年3月（連） +2.5%: 27.5%
2019年3月（連） +1.1%: 28.6%
2020年3月（連） +3.8%: 32.4%
2021年3月（連） +0.8%: 33.2%
2022年3月（連） -2.6%: 30.6%
2023年3月（連） -7.8%: 22.8%

剰余金の配当/配当金の支払額

2008年3月（連）: 6億5100万
2009年3月（連） ±0%: 6億5100万
2010年3月（連） -24.88%: 4億8900万
2011年3月（連） -33.33%: 3億2600万
2012年3月（連） +16.87%: 3億8100万
2013年3月（連） +29.92%: 4億9500万
2014年3月（連） -12.12%: 4億3500万
2015年3月（連） +12.18%: 4億8800万
2016年3月（連） +6.56%: 5億2000万
2017年3月（連） +16.15%: 6億400万
2018年3月（連） +21.03%: 7億3100万
2019年3月（連） +23.26%: 9億100万
2020年3月（連） +7.1%: 9億6500万
2021年3月（連） -4.35%: 9億2300万
2022年3月（連） +8.56%: 10億200万
2023年3月（連） +32.73%: 13億3000万

純資産配当率

2013年3月（連）: 1.6%
2014年3月（連） ±0%: 1.6%
2015年3月（連） -0.1%: 1.5%
2016年3月（連） +0.1%: 1.6%
2017年3月（連） +0.1%: 1.7%
2018年3月（連） +0.4%: 2.1%
2019年3月（連） ±0%: 2.1%
2020年3月（連） ±0%: 2.1%
2021年3月（連） -0.1%: 2%
2022年3月（連） +0.5%: 2.5%
2023年3月（連） +0.2%: 2.7%

剰余金の配当や自己株式の取得の数値はキャッシュフロー計算書・株主資本等変動計算書の数値ですのでご注意ください。たとえば期末配当は次の年度の数値に反映されます。

株主還元

自己株式の取得

2008年3月（連）: 0
2009年3月（連）: 0
2010年3月（連）: 0
2011年3月（連）: 0
2012年3月（連）: 0
2013年3月（連）: 0
2014年3月（連）: 5000万
2015年3月（連） -42%: 2900万
2016年3月（連） +72.41%: 5000万
2017年3月（連） +30%: 6500万
2018年3月（連） -23.08%: 5000万
2019年3月（連） +6%: 5300万
2020年3月（連） +3.77%: 5500万
2021年3月: -
2022年3月（連） +807.27%: 4億9900万
2023年3月（連） -79.96%: 1億

総還元額（配当＋自社株買い）

2008年3月（連）: 6億5100万
2009年3月（連） ±0%: 6億5100万
2010年3月（連） -24.88%: 4億8900万
2011年3月（連） -33.33%: 3億2600万
2012年3月（連） +16.87%: 3億8100万
2013年3月（連） +29.92%: 4億9500万
2014年3月（連） -2.02%: 4億8500万
2015年3月（連） +6.6%: 5億1700万
2016年3月（連） +10.25%: 5億7000万
2017年3月（連） +17.37%: 6億6900万
2018年3月（連） +16.74%: 7億8100万
2019年3月（連） +22.15%: 9億5400万
2020年3月（連） +6.92%: 10億2000万
2021年3月（連） -9.51%: 9億2300万
2022年3月（連） +62.62%: 15億100万
2023年3月（連） -4.73%: 14億3000万

総還元性向

2008年3月（連）: 32.9%
2009年3月（連） +32.4%: 65.3%
2010年3月（連）赤字: -
2011年3月（連）: 22.4%
2012年3月（連） ±0%: 22.4%
2013年3月（連） +3.5%: 25.9%
2014年3月（連） -1.8%: 24.1%
2015年3月（連） -0.2%: 23.9%
2016年3月（連） +2.7%: 26.6%
2017年3月（連） +0.9%: 27.5%
2018年3月（連） +1.6%: 29.1%
2019年3月（連） +1.1%: 30.2%
2020年3月（連） +4.1%: 34.3%
2021年3月（連） -1.1%: 33.2%
2022年3月（連） +9.8%: 43%
2023年3月（連） -18.6%: 24.4%

備考

^#1配当予想修正の理由: 当社は、近年の業績により財務基盤も安定的に拡大していることから、株主還元強化の一環として、期末配当予想を1株当たり22円00銭から3円増配の25円00銭に修正いたします。これにより、当期の１株あたりの年間配当予想は、前回予想の40円00銭から3円増配の43円00銭となり、連結配当性向は29％程度となる見込みであります。（2019/04/26）
^#2配当予想修正の理由: 当社は、同日公表の「第二次中期経営計画」におきまして、「継続的な安定配当として、連結配当性向は30％以上、かつ下限は１株あたり年間35円とする」ことを配当方針に掲げております。2021年3月期に関しましては、上記業績予想のとおり、新型コロナウイルス感染症の拡大による影響を受け、前期に比べて業績の悪化が予想されますが、内部留保及び投融資とのバランスをとりながら、安定的な株主還元の意向を重視して、前期と同額である年間43円の配当を継続させて頂く予定であります。（2020/09/10）
^#3配当予想修正の理由: 当社は、継続的な安定配当として、「連結配当性向は30％以上、かつ下限は１株あたり年間35円とする」ことを配当方針に掲げております。2022年３月期は、新型コロナウイルス感染症による影響で経済活動の制約が続いている中、ワクチン接種の普及等により経済活動の再開が進み、製造業を中心に景気の回復も見られました。このような状況下におきまして、通期の連結業績は、経済活動の再開に伴う材料供給の逼迫等による影響で材料価格が上昇したことに加え、商用車業界や建産機業界向けの販売が堅調に推移したこと等により前回の予想を上回る結果となりました。よって、株主のみなさまに一層の利益還元を図るべく、期末配当予想を1株当たり26円00銭から８円増配の34円00銭に修正いたします。これにより当期の期末配当金につきましては、１株につき34円とし、中間配当金24円と合わせ、年間では１株につき58円とする案を株主総会に付議する予定であります。（2022/05/09）
^#4配当予想修正の理由: 当社は、継続的な安定配当として、「連結配当性向は30％以上、かつ下限は１株あたり年間35円とする」ことを配当方針に掲げております。2022年３月期は、新型コロナウイルス感染症による影響で経済活動の制約が続いている中、ワクチン接種の普及等により経済活動の再開が進み、製造業を中心に景気の回復も見られました。このような状況下におきまして、通期の連結業績は、経済活動の再開に伴う材料供給の逼迫等による影響で材料価格が上昇したことに加え、商用車業界や建産機業界向けの販売が堅調に推移したこと等により前回の予想を上回る結果となりました。よって、株主のみなさまに一層の利益還元を図るべく、期末配当予想を1株当たり26円00銭から８円増配の34円00銭に修正いたします。これにより当期の期末配当金につきましては、１株につき34円とし、中間配当金24円と合わせ、年間では１株につき58円とする案を株主総会に付議する予定であります。（2022/05/09）
^#5配当予想修正の理由: 当社は、継続的な安定配当として、「連結みなし当期利益の30％以上、かつ下限は1株あたり年間48円」を方針としております。2023年３月期は、アフターコロナに向けた経済回復がみられ、経済活動は正常化に向かいましたが、引き続き原材料の高騰や金融資本市場の変動など、不透明な状況が続いておりました。一方で、製造業においては部品供給の遅れによる影響はあるものの、生産活動の再開が進み、底堅く推移しました。このような状況下におきまして、通期の連結業績は、第二次中期経営計画の業績目標を上回り、売上高及び営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに過去最高の数値となりました。よって、配当方針に従い株主のみなさまに一層の利益還元を図るべく、期末配当予想を1株当たり34円00銭から4円増配の38円00銭に修正いたします。これにより当期の期末配当金につきましては、１株につき38円とし、中間配当金29円と合わせ、年間では１株につき67円とする案を株主総会に付議する予定であります。（2023/05/09）
^#6配当予想修正の理由: 当社は、「継続的な安定配当として連結みなし当期利益※の30％以上、かつ下限は1株あたり年間48円とする」ことを基本的な配当方針としております。※連結みなし当期利益：連結経常利益×（1－実効税率）つきましては、上記の業績予想の上方修正に伴い、株主のみなさまに一層の利益還元を図るべく、期末配当予想を１株当たり30円00銭から4円増配の34円00銭に修正いたします。これにより当期の１株あたりの年間配当予想は、前回予想の59円00銭から4円増配の63円00銭となります。（2022/11/08）; 当社は、継続的な安定配当として、「連結みなし当期利益の30％以上、かつ下限は1株あたり年間48円」を方針としております。2023年３月期は、アフターコロナに向けた経済回復がみられ、経済活動は正常化に向かいましたが、引き続き原材料の高騰や金融資本市場の変動など、不透明な状況が続いておりました。一方で、製造業においては部品供給の遅れによる影響はあるものの、生産活動の再開が進み、底堅く推移しました。このような状況下におきまして、通期の連結業績は、第二次中期経営計画の業績目標を上回り、売上高及び営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに過去最高の数値となりました。よって、配当方針に従い株主のみなさまに一層の利益還元を図るべく、期末配当予想を1株当たり34円00銭から4円増配の38円00銭に修正いたします。これにより当期の期末配当金につきましては、１株につき38円とし、中間配当金29円と合わせ、年間では１株につき67円とする案を株主総会に付議する予定であります。（2023/05/09）
^#7配当予想修正の理由: 当社は、「継続的な安定配当として連結みなし当期利益※の30％以上、かつ下限は1株あたり年間55円とする」ことを基本的な配当方針としております。※連結みなし当期利益：連結経常利益×（1－実効税率）つきましては、上記の業績予想の上方修正に伴い、株主のみなさまに一層の利益還元を図るべく、期末配当予想を１株当たり33円00銭から2円増配の35円00銭に修正いたします。これにより当期の１株あたりの年間配当予想は、前回予想の65円00銭から2円増配の67円00銭となります。（2024/02/06）

決算

株式

チャート