売り増し状況

銘柄コード業種銘柄名残高割合増加率残高数量増加量空売り機関等
3851情報・通信(株)日本一ソフトウェア2.640%+0.220%134,200株+11,300モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4308情報・通信(株)Jストリーム1.050%+0.180%148,000株+25,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3845情報・通信(株)アイフリークモバイル1.080%+0.150%139,100株+18,800モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4288情報・通信(株)アズジェント2.610%+0.150%103,700株+6,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6862電気機器ミナトホールディングス(株)0.860%+0.140%318,000株+53,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6787電気機器(株)メイコー2.630%+0.130%707,046株+36,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6016輸送用機器(株)ジャパンエンジンコーポレーション1.510%+0.130%425,000株+37,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7527情報・通信(株)システムソフト0.620%+0.120%422,800株+76,700モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7834その他製品マジェスティ ゴルフ(株)2.470%+0.110%419,500株+19,700モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6172サービス業(株)メタップス0.830%+0.110%107,700株+13,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
9104海運業(株)商船三井1.110%+0.100%13,487,545株+1,256,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3264不動産業(株)アスコット1.850%+0.090%438,000株+19,700モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4565医薬品ネクセラファーマ(株)1.630%+0.090%277,066株+15,337モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3837情報・通信アドソル日進(株)0.700%+0.090%65,400株+8,300モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
9861小売業(株)吉野家ホールディングス0.700%+0.080%459,572株+53,300モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
8909不動産業(株)シノケングループ1.450%+0.080%261,500株+13,800モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7162証券業アストマックス(株)2.510%+0.080%331,200株+10,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4346その他金融業(株)NEXYZ.Group0.710%+0.080%96,319株+11,200モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6050サービス業イー・ガーディアン(株)0.660%+0.080%69,300株+9,100モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6740電気機器(株)ジャパンディスプレイ3.220%+0.070%19,384,893株+428,200モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3356情報・通信(株)テリロジー2.720%+0.070%427,100株+11,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6619電気機器ダブル・スコープ(株)1.840%+0.060%571,000株+17,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6502電気機器(株)東芝1.840%+0.060%78,152,441株+2,370,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7271輸送用機器(株)安永1.510%+0.050%196,200株+7,200モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3906情報・通信(株)ALBERT1.020%+0.040%24,400株+900モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
9766情報・通信コナミグループ(株)1.610%+0.040%2,321,120株+62,300モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6727電気機器(株)ワコム0.710%+0.030%1,188,641株+52,300モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3276不動産業(株)JPMC0.600%+0.030%115,758株+6,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
1435不動産業(株)robot home1.800%+0.020%276,000株+3,100モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
  • 空売り残高が発行済株式総数の0.25%0.5%以上(2013/11/05より制度見直し)以上となり、報告義務が発生しているものを集約しています。
  • 日付は空売り残高の計算日です(報告は原則約定日翌々営業日の10時まで)。

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