売り増し状況

銘柄コード業種銘柄名残高割合増加率残高数量増加量空売り機関等
8253その他金融業(株)クレディセゾン2.080%+0.270%3,867,612株+510,900モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7725精密機器(株)インターアクション0.890%+0.270%103,500株+31,000三井住友DSアセットマネジメント株式会社
2379サービス業ディップ(株)3.040%+0.200%1,887,090株+121,600モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
8698証券業マネックスグループ(株)2.060%+0.160%5,508,164株+446,200モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
1435建設業(株)TATERU3.050%+0.150%2,715,373株+134,876モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3356卸売業(株)テリロジー1.340%+0.150%218,500株+23,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4587医薬品ペプチドリーム(株)1.040%+0.130%1,292,589株+158,204モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3914情報・通信JIG−SAW(株)1.810%+0.130%120,816株+8,900モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4588医薬品オンコリスバイオファーマ(株)3.140%+0.120%443,900株+16,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4725情報・通信(株)CAC Holdings0.690%+0.120%141,800株+24,600三井住友DSアセットマネジメント株式会社
1552ETF国際のETF VIX短期先物指数1.020%+0.120%28,961株+3,571Flow Traders Asia Pte Ltd.
2412サービス業(株)ベネフィット・ワン0.600%+0.100%974,600株+156,100SMBC日興証券株式会社
6628電気機器オンキヨー(株)1.740%+0.100%2,382,462株+143,300モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3762情報・通信テクマトリックス(株)0.600%+0.100%135,757株+22,600モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4381情報・通信ビープラッツ(株)0.700%+0.090%16,300株+2,100モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7033サービス業(株)マネジメントソリューションズ3.560%+0.090%196,900株+4,900モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3938情報・通信LINE(株)0.720%+0.090%1,753,252株+227,380モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
1820建設業西松建設(株)0.610%+0.080%339,633株+42,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3776情報・通信(株)ブロードバンドタワー1.000%+0.070%551,900株+37,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6740電気機器(株)ジャパンディスプレイ0.840%+0.050%7,145,794株+413,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
5344ガラス・土石製品(株)MARUWA1.440%+0.050%178,433株+6,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3996情報・通信サインポスト(株)0.910%+0.040%98,667株+4,700モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
9424情報・通信日本通信(株)0.600%+0.040%973,417株+69,100モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3415小売業(株)TOKYO BASE1.500%+0.040%714,200株+14,800SMBC日興証券株式会社
3349小売業(株)コスモス薬品1.010%+0.030%203,403株+6,200モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6141機械DMG森精機(株)1.400%+0.030%1,768,902株+33,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
8914不動産業エリアリンク(株)0.600%+0.020%78,900株+2,900三井住友DSアセットマネジメント株式会社
6033サービス業(株)エクストリーム1.000%+0.020%54,900株+1,200モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3660情報・通信(株)アイスタイル2.500%+0.010%1,686,830株+3,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
  • 空売り残高が発行済株式総数の0.25%0.5%以上(2013/11/05より制度見直し)以上となり、報告義務が発生しているものを集約しています。
  • 日付は空売り残高の計算日です(報告は原則約定日翌々営業日の10時まで)。

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