売り増し状況

銘柄コード業種銘柄名残高割合増加率残高数量増加量空売り機関等
3928情報・通信(株)マイネット1.570%+0.740%122,900株+57,800モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4565医薬品ネクセラファーマ(株)2.230%+0.260%378,166株+43,900モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3912情報・通信(株)モバイルファクトリー0.870%+0.240%42,500株+11,700モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3653情報・通信(株)モルフォ1.270%+0.160%67,113株+8,200モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3678情報・通信(株)メディアドゥ0.780%+0.160%78,200株+15,800モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6807電気機器日本航空電子工業(株)0.650%+0.150%608,993株+144,429モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4726情報・通信SBテクノロジー(株)1.290%+0.140%140,727株+15,800モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6754電気機器アンリツ(株)1.240%+0.140%1,717,081株+193,800モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6862電気機器ミナトホールディングス(株)0.690%+0.130%255,000株+47,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3264不動産業(株)アスコット0.660%+0.130%158,300株+30,600モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
1711建設業(株)SDSホールディングス2.110%+0.110%52,800株+2,700モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3655情報・通信(株)ブレインパッド2.570%+0.110%173,800株+7,600モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
5105ゴム製品TOYO TIRE(株)0.780%+0.100%1,002,966株+131,800モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
9603サービス業(株)エイチ・アイ・エス0.700%+0.100%481,452株+69,088モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
8698証券業マネックスグループ(株)0.900%+0.100%2,561,505株+284,800モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7717精密機器(株)ブイ・テクノロジー0.710%+0.100%36,100株+5,050モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
8613証券業丸三証券(株)0.620%+0.080%422,321株+52,100モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3692情報・通信(株)FFRIセキュリティ2.300%+0.070%186,991株+5,821モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
5218ガラス・土石製品(株)オハラ0.610%+0.070%155,639株+16,100モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6239機械(株)ナガオカ0.850%+0.070%18,000株+1,600モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
9861小売業(株)吉野家ホールディングス0.730%+0.060%479,829株+41,357モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6531サービス業リファインバース(株)1.520%+0.060%22,600株+900モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6240機械ヤマシンフィルタ(株)1.500%+0.060%187,300株+7,700モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6090サービス業ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ(株)1.540%+0.060%89,400株+3,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7844情報・通信(株)マーベラス2.740%+0.050%1,469,111株+24,900モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6794電気機器フォスター電機(株)0.700%+0.040%190,320株+10,600モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
8835卸売業太平洋興発(株)1.310%+0.030%1,025,000株+22,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
5912建設業OSJBホールディングス(株)1.110%+0.020%1,370,828株+24,200モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3906情報・通信(株)ALBERT1.000%+0.020%24,000株+600モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
  • 空売り残高が発行済株式総数の0.25%0.5%以上(2013/11/05より制度見直し)以上となり、報告義務が発生しているものを集約しています。
  • 日付は空売り残高の計算日です(報告は原則約定日翌々営業日の10時まで)。

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