空売り返済状況

銘柄コード業種銘柄名残高割合減少率残高数量減少量空売り機関等
6767電気機器ミツミ電機(株)0.290%-0.420%261,405株-361,200モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3914情報・通信JIG-SAW(株)1.630%-0.180%106,000株-12,100モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3913情報・通信GreenBee(株)0.350%-0.160%7,000株-3,100モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7717精密機器(株)ブイ・テクノロジー1.490%-0.150%74,900株-7,800モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6182サービス業(株)メタリアル0.510%-0.150%49,600株-14,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4572医薬品カルナバイオサイエンス(株)1.740%-0.150%160,700株-14,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
9517電気・ガス業イーレックス(株)1.770%-0.130%296,100株-22,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6736電気機器サン電子(株)0.510%-0.130%116,100株-28,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
5541鉄鋼大平洋金属(株)0.550%-0.130%1,082,645株-257,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3907情報・通信シリコンスタジオ(株)2.430%-0.110%61,100株-2,700モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
8028小売業(株)ファミリーマート0.580%-0.110%757,080株-139,219モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6871電気機器(株)日本マイクロニクス0.490%-0.100%198,733株-39,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7732精密機器(株)トプコン0.490%-0.100%539,682株-104,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7552卸売業(株)ハピネット1.650%-0.100%398,134株-23,300モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3760情報・通信(株)ケイブ0.990%-0.100%24,700株-2,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
2427サービス業(株)アウトソーシング1.650%-0.090%289,180株-15,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3031情報・通信(株)ラクーンホールディングス0.970%-0.090%178,400株-16,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
4594医薬品ブライトパス・バイオ(株)2.320%-0.080%773,500株-29,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7608卸売業(株)エスケイジャパン0.790%-0.080%67,580株-6,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7022機械サノヤスホールディングス(株)0.930%-0.070%304,600株-23,000モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6770電気機器アルプスアルパイン(株)0.580%-0.060%1,158,185株-124,900モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6050サービス業イー・ガーディアン(株)1.150%-0.050%120,100株-4,700モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3660情報・通信(株)アイスタイル0.780%-0.030%473,677株-16,800モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
7731精密機器(株)ニコン2.680%-0.020%10,752,914株-82,200モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6177サービス業AppBank(株)0.980%-0.020%67,100株-1,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
9861小売業(株)吉野家ホールディングス0.990%-0.010%650,222株-3,500モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
9962卸売業(株)ミスミグループ本社0.690%-0.010%1,896,074株-48,300モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
6305機械日立建機(株)0.890%-0.010%1,917,938株-38,400モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
3765情報・通信ガンホー・オンライン・エンターテイメント(株)0.990%-0.010%9,428,931株-180,446モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社
  • 空売り残高が発行済株式総数の0.25%0.5%以上(2013/11/05より制度見直し)以上となり、報告義務が発生しているものを集約しています。
  • 日付は空売り残高の計算日です(報告は原則約定日翌々営業日の10時まで)。

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